学費サポートその他の奨学金制度

    • 日本学生支援
      機構奨学金
    • 高等教育の
      修学支援新制度
    • 国の教育ローン
      (日本政策金融公庫)
    • 地方自治体奨学金
    • 信販会社の
      教育ローン
    • 新聞奨学生制度
    • 専門実践教育
      訓練給付制度

日本学生支援機構奨学金

昼夜間部の全学科対象

日本学生支援機構奨学金は、「第一種奨学金」と「第二種奨学金」があります。
応募には、【1.予約採用※1】・【2.在学採用※2】の2つの方法があります。
奨学金の振り込みは入学後となります。

※1 在学中の高校で申込
※2 日本電子入学後申込

申し込み 予約採用 入学前に、高校または専修学校(高等課程)を
通じて行います。
在学採用 申し込みは本校を通じて行います。
募集期間:原則として毎年春
選考方法 書類選考
奨学金 第一種奨学金 無利息(返還時利息 なし)
自宅通学者 月額 2万円・3万円・4万円・5万3,000円からの選択制
自宅外通学者 月額 2万円・3万円・4万円・5万円・6万円からの選択制
第二種奨学金 利息有(返還時利息 年利上限3%以内/利率は変更されることがあります)
貸与金額 月額 2万円~12万円までの1万円単位の金額からの選択制
返済方法 貸与終了の翌月から数えて7ヶ月目から月賦または月賦・半年賦併用で返済(返還期間は返還総額別に決められています)
公式サイト https://www.jasso.go.jp/

利用例

第一種奨学金の利用例
専修学校専門課程入学、
貸与月数24ヶ月の場合

区 分 貸与月額 返還総額 返還月割賦 返還回数(期間)
自宅
通学者
53,000円 1,272,000円 8,833円 144回
(12年)
自宅外
通学者
60,000円 1,440,000円 9,230円 156回
(13年)
自宅・自宅外
通学者
30,000円 720,000円 6,666円 108回
(9年)

第二種奨学金の利用例
返還例(専修学校専門課程/短期大学)
・貸与月数 24ヶ月

貸与月額 貸与総額 年利 返還総額 返還月額 返還回数(期間)
30,000円 720,000円 1% 756,669円 7,005円 108回(9年)
3% 833,004円 7,713円
50,000円 1,200,000円 1% 1,279,759円 8,886円 144回(12年)
3% 1,448,002円 10,055円
80,000円 1,920,000円 1% 2,057,641円 13,190円 156回(13年)
3% 2,349,227円 15,059円
100,000円 2,400,000円 1% 2,597,188円 14,428円 180回(15年)
3% 3,018,568円 16,769円
120,000円 2,880,000円 1% 3,131,772円 16,311円 192回(16年)
3% 3,672,102円 19,125円

<注意事項>
貸与型の奨学金のため、貸与終了後は返済の義務が生じます。上記の貸与月額ごとの貸与終了後の返還総額、返還月賦額、返還回数(期間)を参考として、返還する義務があることをご確認ください。
第一種奨学金は、給付奨学金と併用する場合、給付奨学金の支援区分によって第一種奨学金の貸与月額が変動します。

もらえる奨学金【給付型】

概要 在学中に対象となった場合に給付される制度
対象 住民税非課税世帯、準ずる世帯の学生
収入等によって支援区分がⅠ~Ⅲに分かれます。(半期ごとに見直しあり)
<進学賃金シミュレーションでチェック!>
https://shogakukin-simulator.jasso.go.jp/
給付型奨学金 貸与奨奨学金と同じく、日本学生支援機構から月々振り込まれます。 経済的理由で大学・専門学校への進学をあきらめないよう、成績だけで判断せず、しっかりとした「学ぶ意欲」があれば支援を受けることができます。
・世帯収入の基準を満たす必要があります。
・申し込み時に「自宅外通学」を選択した場合、はじめは「自宅通学」の支給額で振り込みが開始されます。後日、自宅外証明書類を提出し、日本学生支援機構での審査後「自宅外通学」に採用された月からの差額分が振り込まれます。

高等教育の修学支援新制度

高等教育の修学支援新制度

メリット

日本電子の
全学科が対象!
給付型奨学金と
授業料等免除を
セットで利用可能
本校独自の
奨学生・特待生制度と
併用もできる
専任スタッフが
個別相談対応
概要 しっかりとした進学への意識や進学意欲があれば、家庭の経済状況に関わらず、大学、短期大学、高等専門学校、専門学校に進学できるチャンスを確保できる支援制度です。
日本学生支援機構の給付型奨学金に採用された方が対象となります。
経済的な理由で進学を諦めないよう、住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯の学生を対象とした国の奨学支援制度で、本校は全学科が対象となります。

国の教育ローン(日本政策金融公庫)

教育のために必要な資金を融資する公的な制度で、入学時や在学時の費用に幅広くお使いいただけます。詳しくは、日本政策金融公庫各支店の他、銀行など最寄りの金融機関にお問い合わせください。
利用資格 ご融資の対象となる学校に入学・在学される方の保護者(主に生計を維持されている方)で、世帯年収(所得)が表の金額以内の方
※独立行政法人日本学生支援機構の奨学金と併せてご利用いただけます。
※「子供の人数」とはお申し込みいただく方の世帯で扶養しているお子様の数です。年齢・就学の有無は問いません。
※表の金額を超える方であっても特例要件に該当する場合、利用することができます。また子供の人数が4人以上の場合など詳しくは教育ローンコールセンターへお問い合わせください。
子供の人数 世帯年収(所得)の上限額
1人 790万円(600万円)
2人 890万円(690万円)
3人 990万円(790万円)
融資額 学生一人につき350万円以内
※金利:年1.95%(※固定金利・保証料別。母子家庭、父子家庭、世帯年収200万円(所得132万円)以内の方または子ども3人以上(注)の世帯かつ世帯年収500万円(所得356万円)以内の方は年1.55%(固定金利・保証料別))
※令和4年12月1日現在
お問い合わせ先 「国の教育ローン」コールセンター TEL:0570-008656(ハローコール)
TEL:03-5321-8656

地方自治体奨学金

地方自治体でも奨学金制度が用意されています(下記は東京都私学財団 育英資金貸付事業の例です)。
各自治体の問い合わせ先は、こちらからご確認ください。

例)東京都私学財団 育英資金貸付事業
(令和4年度資料参考)

申請資格 東京都内に居住する方の子弟で、経済的事情を有し、勉学意欲がある学生
選考方法 申込者の中から書類などによる選考
申し込み 入学後、学校を通じて申し込み
奨学金 月額 53,000円(2022年度実績)無利子
返済方法 貸付終了後、6ヶ月経過後から概ね9年〜15年間で年賦または半年譜で返済。
お問い合わせ窓口 東京都私学財団 育英資金担当
TEL:03-5206-7929
※東京都以外の方は、各市区町村の役所窓口にお問い合わせください。

信販会社の教育ローン

信販会社の教育ローンをご検討されている方は、本校学務課までご相談ください。なお大学併願と併用してご利用の場合は、事前に学務課までご連絡ください。
信販会社の種類 (株)オリエントコーポレーション、(株)ジャックス、SMBCファイナンスサービス(株)
学費の支払い 信販会社の審査完了後、本校へ信販会社より学費の支払いが行われます。
お申し込み条件 ご入学または在学される学生の保護者、または本人(社会人に限ります)
ローン金額 本校の学費を上限に、複数回の利用も可能です。
ボーナス併用 ボーナス併用にて毎月の返済額を軽減可能

(株)オリエントコーポレーション

ご利用いただける方 本校に入学・在学される方の保護者(申し込み時、満20歳以上60歳未満、完済時、満65歳以下)
安定収入のある方
融資額 10万円以上500万円以内
返済期間 最長10年 (金額によって異なります。据置期間は別途)
金利 実質年利3.50%(固定) (2023年1月1日現在)
返済据置期間 申し込み日の翌月から卒業予定月まで
ご返済方法 【通常返済】 在学中から最低分割支払額以上でご指定いただいた金額のお支払いとなります。
【ステップアップ返済】 在学中は分割払い手数料のみのお支払いとなります。
卒業後に最低分割支払額以上でご指定いただいた金額でのご返済となります。
【親子リレー返済】 上記設定いただいた返済方法で、お子様のご卒業後にお子様がご返済を引き継がれる方式です。
(ご希望のご契約者様はお子様がご卒業後にオリコへお申し出が必要です)
※一部繰上げ返済、一括返済も可能です。(一部条件あり)
※追加でのご利用分のご返済を一本化できます。
返済例 100万円借入の場合(96回) 毎月  12,000円
最終回 7,308円
お問い合わせ先 (株)オリエントコーポレーション 学費サポートデスク:0120-517-325
受付時間 9:30〜17:30(土日祝休)

(株)ジャックス

ご利用いただける方 本校に入学・在学される方の保護者(申し込み時、満20歳以上)
安定収入のある方
融資額 20万円以上500万円以内
返済期間 最長10年(据置期間含む)
金利 実質年利3.50% (2023年1月1日現在)
返済据置期間 申し込み日の翌月から卒業後6ヵ月まで
ご返済方法 【元金据置払い】 在学中の分納額を少なくし、卒業後の分納額を多くする方法です。
在学中はご利用合計額の利息のみのお支払い。
卒業後は最低分納額以上のお支払いとなります。
3年制および4年制学科については据置期間が最大30ヶ月までとなります。
【元利均等払い】 在学中からご利用額を回数に応じて均等返済していただく方法です。
※長期間固定金利型(120回返済可能)
※月々の返済をご希望の金額に近い金額で返済可能(120回内)
返済例 100万円借入の場合(120回) 毎月  9,888円
最終回 9,896円
お問い合わせ先 (株)ジャックス コンシュマーデスク フリーダイヤル:0120-338-817
受付時間 10:00〜19:00(平日・土日祝日)

SMBCファイナンスサービス(株)

ご利用いただける方 本校に入学・在学される方の保護者(申し込み時、満20歳以上)
安定収入のある方
融資額 5万円以上500万円以内
返済期間 最長10年(据置期間含む)
金利 実質年利4.60%(2023年1月1日現在)
返済据置期間 申し込み日の翌月から卒業予定月まで
ご返済方法 【元利均等分割払】 在学期間中から、毎月元本と分割払い手数料をお支払いください。
支払回数は、最長10年(120回)となります。
【据置型分割払】 在学期間中は元本の支払いを据置き、分割払手数料のみお支払いとなります。
期間終了後、元本と分割払手数料のお支払いとなります。
支払回数は、最長10年(120回)となります。
【ショートプラン】 お支払い回数が6回(半年)〜12回(1年)と短期間で、在学期間中にお支払いが終了いたします。
※ボーナス併用払いもご利用可能です。
※資金に余裕ができた際には、繰上げ返済も可能です。(一部条件あり)
※お支払いは、毎月26日(金融機関休業日は翌営業日)預金口座自動振替となります。
返済例 100万円借入の場合(120回) 毎月  10,412円
最終回 10,351円
お問い合わせ先 カスタマーセンター 【お電話からのお申込み】
フリーダイアル:050-3827-0375
1月1日を除く 9:30〜17:00
【インターネットからのお申し込み】
SMBCグループセディナ学費ローン Webサイト

※大学併願と併用してご利用の場合は、事前に学務課までご連絡ください

新聞奨学生制度

新聞奨学生制度は、各新聞社と日本電子専門学校との提携により設置されているもので、働きながら自分の力で学ぼうとする方に対しての奨学生制度です。ご希望の方は、各新聞奨学会の案内をよくご覧いただき、「新聞奨学生申込書」に必要事項をご記入の上、入学願書と一緒に申し込んでください。

メリット

奨学金で授業料が全額支払えるコースがある(無利息)
部屋の提供がある
(一部)
給料・賞与がある
福利厚生や特典がある

応募方法

朝日新聞

概要 Aコース Bコース Cコース
奨学金
(コース選択制)
2年間勤務で総額270万円の奨学金 2年間勤務で総額220万円の奨学金 2年間勤務で総額180万円の奨学金
奨学金を前借りすることができる学費貸付制度があります(無利子)。返済は奨学金を充当します。
給与月額例 170,448円
※午前2時30分始業、月24日勤務
144,720円
※午前2時30分始業、月24日勤務
142,844円
※午前2時30分始業、月26日勤務
業務 朝・夕刊配達+集金+付帯業務 朝・夕刊配達+付帯業務 朝刊配達+集金+付帯業務
休日 Aコース・Bコース/共に4週6休制
Cコース/4週4休
休暇 年次有給休暇は労働基準法に準じます (6ヶ月経過後10日)
お問い合せ先 朝日奨学会東京事務局 〒104-0045 東京都中央区築地4-5-14
フリーダイヤル:0120-127-733
平日 10:00~18:00
メールアドレス:info@asahishogakukai.or.jp
 

日本経済新聞

奨学金 2年間に必要な学費を全額無利子で貸付
2年間勤務で貸与金のうち220万円まで返済不要
給料 月額141,600円
特長 女性が多く利用しています。
業務 朝・夕刊配達+折込+付随業務(集金業務はありません)
休日 4週6休制
住まい 完全個室を無料で提供。全店にシャワールーム・シャワートイレ、 全室にエアコンまたはクーラーを完備
お問い合わせ先 日本経済新聞育英奨学会 〒104-0033 東京都中央区新川1-27-8 新川大原ビル6階
フリーダイヤル:0120-00-5725
月曜日~土曜日 9:30~17:30(日祝・年末年始休み)
ホームページ:https://www.nsn-tokyo.jp/ikuei/

毎日新聞

概要 Aコース Bコース Cコース 朝刊コース
奨学金 (A・B・C・朝刊コースの選択制) 2年間に必要な学費を260万円~貸付返済不要 2年間に必要な学費を220万円まで貸付返済不要 2年間に必要な学費を120万円まで貸付返済不要
卒業までの貸付額が200万円未満の場合、差額を支給(返済免除) 卒業までの貸付額が120万円未満の場合、差額を支給(返済不要)
給与 給与は東京都で奨学生をした場合 月額170,448円 月額144,720円 月額142,844円 月額128,908円
業務内容 朝・夕刊の配達・集金・付随業務 朝・夕刊の配達・付随業務 朝刊の配達・集金・付随業務 朝刊の配達・朝刊に関わる事務作業等
休日 4週を通じて6日 4週を通じて4日
休暇 初年度10日の有給休暇(6ヵ月経過後)2年目以降、毎年1日ずつ加算(労基法準拠)
住まい 個室(販売所内またはアパート)を用意します。
店舗内にはシャワールームが設置されています。
保険 「毎日奨学生医療共済制度」により、通院・入院した場合の保険治療費の自己負担分(3割)は戻ってきます。
お問い合せ先 毎日育英会 〒169-0072 東京都新宿区大久保3-14-4 毎日新聞早稲田別館
フリーダイヤル:0120-098-098 平日 10:00〜18:00
メールアドレス:info@mainichi-ikueikai.com
公式ホームページ:https://www.mainichi-ikueikai.com/

産経新聞

集金あり 集金なし
奨学会 2年間で奨学金最大220万円(返済免除額) 2年間で奨学金最大180万円(返済免除額)
※全コースとも夕刊配達はありません。
※学費を借用しない場合は毎月奨学金を振り込みます。
給料 月額143,300円 月額104,700円
業務 朝刊配達+集金+その他 朝刊配達+その他
集金 月末から月初めにかけて、自分の配達している読者を中心に行います。
休日 4週4休制 夕刊配達がないから両立しやすい制度です。
お問い合わせ先 産経新聞奨学会 〒101-0052 東京都千代田区神田小川町1-1 山甚ビル8F
フリーダイヤル:0120-336-661
TEL:03-5283-7513(直通) 
ご利用時間 / 平日(月~金)9:30 ~ 18:00
ホームページ:https://sankei-shougakukai.jp
 

読売新聞

概要 Bコース Cコース
奨学金
(B・Cコース選択制)
2年間勤務で総額220万円の奨学金 2年間勤務で総額200万円の奨学金
給料 給与月額144,720円 (早朝手当を含む 2022年11月実績) 給与月額142,844円 (早朝手当を含む 2022年11月実績)
業務 朝・夕刊配達+集金+折込+事務 など 朝刊配達+集金+折込+事務 など
休日 4週6休制 4週4休制
休暇 6ヶ月経過後、10日の有給休暇取得可。以後、労基法に基づく
住まい 部屋は無料提供、エアコンまたはクーラー完備
  • Aコース希望の方は奨学会までお問い合わせください。
お問い合わせ先 読売育英奨学会 〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1
フリーダイヤル:0120-430116~7
平日 9:30~17:30
ホームページ:http://www.yomisho.com
読売育英奨学会北都読売会 〒114-0004 東京都北区堀船4-2-1 読売新聞東京北工場1F
TEL:03-5390-8690
平日 9:00~17:00

専門実践教育訓練給付制度

専門実践教育訓練給付制度とは、働く人の「中長期的なキャリアアップの支援」、「雇用の安定」と「再就職の促進」を図ることを目的とした雇用保険の制度です。
労働者や離職者が、自ら費用を負担して、厚生労働大臣が指定する講座(職業実践専門課程)を受講し修了した場合、その教育訓練施設(本校など)に支払った費用の一部を公共職業安定所:ハローワークより支給される雇用保険の制度です。
対象者 初めて教育訓練給付制度を利用される方は、受講開始日までに通算して2年以上(原則は3年以上)の雇用保険の被保険者制度を有している方。
※現在離職中の方は、離職後1年以内での入学が条件となります。
※2回目以降の受給の場合は雇用保険被保険者期間が通算3年以上経過していることが必要となります。
支給額 専門実践教育訓練を受講している間と、修了した場合、下記の額を公共職業安定所:ハローワークから支給します。 ■受講中:教育訓練経費の50%(2年間の場合は上限額“80万円”(年間最大“40万円”))
■修了後:教育訓練経費の20%が追加支給(2年間の場合は上限額“32万円”)


※合計給付支給額は2年間の場合、“112万円”が上限となります。
※受講終了後(卒業後)の給付金“32万円”については、【あらかじめ定められた資格等を取得し、受講修了日の翌日から1年以内に一般被保険者として雇用された方】が対象となります。
※給付対象者のうち、受講開始時に45歳未満で離職しているなど一定の条件を満たす場合は、更に「教育訓練支援給付金」が支給される可能性があります。詳細はお近くの「公共職業安定所:ハローワーク」へお問い合わせください。
ご希望の学科によって学費・諸経費が異なるため、詳細は本校学務課(代表TEL:03-3363-7763)までお問い合わせください。
厚生労働大臣が指定している本校の教育訓練講座(認定学科)
※令和5年度
【電気・電子分野】電気工学科 (昼間部のみ)[明示書 ]
【電気・電子分野】電気工事技術科 [明示書 ]
【電気・電子分野】夜間部・電気工事士科 [明示書 ]
【AI分野】AIシステム科 [明示書 ]
【Web・モバイル分野】Webデザイン科 [明示書 ]
【IT分野】情報処理科 (昼間部のみ)[明示書 ]
【IT分野】情報システム開発科 [明示書 ]
※認定学科は年度によって変更される場合がございます。詳細はお近くの「公共職業安定所:ハローワーク」へお問い合わせください。
支給申請手続 【関連サイト】
厚生労働省 - 教育訓練給付制度について
ハローワークインターネットサービス – 教育訓練給付
お問合せ先

フリーコール:0120-00-9691(入学相談室)
FAX:03-3363-7107 
E-Mail: jp@jec.ac.jp